レジリエンスがなぜ重要視されるのか?

ビジネスにおけるレジリエンス、つまり「ビジネス・レジリエンス」は、金融危機、自然災害、パンデミックなどの企業をとりまく様々な危機に対してビジネスオペレーションを継続的に維持し、人材、資産、企業や組織全体のブランド資産を保護しながら、混乱に対して迅速に適応する組織の能力です。

ビジネス・レジリエンスは、ディザスタリカバリ(DR)やビジネス継続性に影響を及ぼすダウンタイムを回避し、脆弱性を強化するとともに、派生して起こる予想外の問題や被害に直面した場合であってもビジネス運営を維持するための災害後の戦略を提供します。

ビジネス・レジリエンスの計画は、事業継続計画(BCP)とも呼ばれ、そこで扱われる重要なテーマの 1 つが、「」です。従業員が混乱した状況下でどのように対応すべきかを準備し、訓練および教育する必要があります。

ビジネス・レジリエンスと一言にいっても、組織的レジリエンス、オペレーショナル・レジリエンス、サイバー・レジリエンス、サプライ チェーン・レジリエンスなど様々な要素が含まれています。

近年では、法規制やガイドライン等でビジネス・レジリエンスの各要素とその重要性が言及され、組織にとってますます重要視されています。

重要視される「オペレーショナル・レジリエンス」

オペレーショナル・レジリエンスは、オペレジとも呼ばれ、ビジネス・レジリエンスに含まれる要素の1つです。オペレジは、これまでの事業継続マネジメントや事業継続計画(BCP)といった既存の概念と混同されますが、オペレジで扱われるスコープはそれらよりも幅広い分野をカバーし、内部プロセス、サービス、人材、システム、および関係(ベンダーとの依存関係)に焦点を当てています。

オペレジ自体は、日本の金融庁が公開している「オペレーショナル・レジリエンス確保に向けた基本的な考え方(案)」バーゼル銀行監督委員会の公表した「オペレーショナル・レジリエンスのための諸原則」の他、EUの金融セクターを対象としたDigital Operational Resilience Act(DORA)など金融セクターが他の業界よりも活発にオペレーショナル・レジリエンスに言及したり、法制化していることから、金融セクター向けの概念と誤解されることがありますが、特定の業界を対象としたものではありません

参考:金融セクターにおけるオペレーショナル・レジリエンスについては、こちらのブログをご参考ください

Archer レジリエンス管理

Archer-Resilience

レジリエンス管理 機能紹介

事業影響度分析(BIA)

インシデント管理

事業継続/IT災害復旧計画

危機管理 

オペレーショナルシナリオ分析

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